近年では転職も珍しくなくなってきている日本の労働市場だが、中には１週間で離職など、あまりにも極端な例も多い。社員が短期間で離職してしまうのを、社員本人の性格の問題と考える企業も多いが、企業側も面接時と業務内容が違う、人材を育てる風土がないなど、自社に足りていなかった部分はないか見直す必要もある。

　まずは「バックレ」の原因が社員自身にあった例だが、入社数日で親族が危篤になったと嘘をついて会社に来なくなったケースや、会社に給料の前借りをしていたにもかかわらず突然音信不通になったケースなどがある。「バイトを突然辞めるのと同じ感覚で、仕事を辞める人が近年増えている気がする。自分の仕事に対する責任感が薄く、他人にかける迷惑を想定していない人がいるのは悲しい」と、大阪府の事業者は話す。

　次に、会社側に問題がある場合だが、面接時に伝えられた業務内容と実際の働き方が違うという場合などに、社員が早期退職する傾向にある。ミスマッチによる早期退職は、企業側の情報開示である程度防ぐことができる。また、パワハラが横行しているような会社であれば、「辞めます」と言い出せず、結果的に何も言わず社員が辞めてしまうのは十分あり得る話だ。「うつ病になるほど追い詰められているのならば、会社を離れた方が良いが、社員のＳＯＳに気づけない企業は今すぐに体質を変えなければいけない」と前述の事業者は話す。

　社員のバックレは、引き抜きだったという例もある。「今年は新型コロナウイルスの影響で荷物量の減少などにより、ドライバー不足が多少緩和されたが、昨年は相次いで数人が引き抜きにあった」と振り返るのは滋賀県の事業者。休日に会社の敷地内で洗車をしていた際に、他社の配車マンが声をかけ、結局ドライバーは勧誘の熱意に根負けし辞めてしまったという。「ベテランのドライバーだったため、突然辞めてしまうのは、何か理由があると思っていたが、まさか引き抜きだとは思わなかった」と振り返る。

　中小・零細企業では特に多い社員の突然の離職。「また起きた」と諦めるのではなく、原因を追究しなければ、いつまでもバックレはなくならない。まだまだ人材不足の運送業界で、せっかくの人材を逃してしまうのはもったいないことと気づくべきだろう。