大阪府の運送事業者社長は「若年層の離職率を下げる方法がわからない」と嘆く。

　同社は、数年前から若年層の雇用に注力し、求人や確保に努めてきた。その取り組みもあり、若年層の人材も数人ずつ増えてきている中で今回２人の若年層が退職することになったという。

　仕事内容も、ルート配送で休みも土日祝とある。その中で退職する理由を聞いても本音を言ってくれるわけでもなく、何が不満なのかがわからないと同社長は話す。

　「本音を言ってくれれば対処の仕方もあるが、何も話さずに、退職することだけを伝えてきて何を考えているかわからない。コロナ禍でリストラをされる人もいる中で、仕事があることに感謝してほしいぐらい」と嘆く。

　将来の幹部候補を育てたい同社社長は、今後も若年層の人材雇用に注力していくが、時代のギャップを感じている。同社長は「様々な工夫をして今後の課題である若年層の定着率アップを図っていきたい。難しいが諦めずに取り組んでいく」と考えを話す。